「ジャニーズ事務所」に似ている日本球界は、選手が声をあげるべきだ


           玉木 正之        


 たまき・まさゆき スポーツ文化評論家,日本福祉大学客員教授。著書に『スポーツとは何か』(講談社現代新書)など多数。近刊は「真夏の甲子園はいらない 問題だらけの高校野球」(編・著、岩波ブックレット、2023年)


 タレントに罪はない――とは、「ジャニーズ事件」に関するジャニーズ事務所の記者会見の後、どこからともなく聞こえてきた言葉である。

 本当に、そうだろうか?

 確かにローティーンのうちに故ジャニー喜多川氏から性被害を受けた方々に罪などあろうはずがないのは確かだ。

 しかし、そのうわさを耳にしたり、話を聞いたりしながら口をつぐんでいたタレントたちに「罪はない」とは言えないだろう。沈黙は肯定と同じ。共犯者とは言えなくても、何らかの発言や質問や抗議があっても良かったはずだ。

 何故そんなことを書くのかと言うと、スポーツ界にも似た事情があるからだ。性犯罪ではないが、スポーツ組織やイベントのあり方について、誰もがオカシイと思いながらも、誰も口に出さない(出せない)ことがあるのだ。

 たとえば日本の野球組織。プロと社会人と大学と高校、さらに中学以下、学童やボーイズリーグ、リトルリーグの組織がバラバラ。プロは読売、社会人は毎日、高校は朝日の各マスメディアに支配され、女子野球も別組織。スポーツ組織として明らかに異常で、日本の野球も、サッカーや他のスポーツ組織のように、一つの組織にまとまるべきだ。

 そのような「正論」は04年プロ野球の「1リーグ化再編騒動」からストライキが起きたとき、選手会も口にしていた。が、やがて消えてしまった。

 このような組織の問題は、本来ジャーナリズムを担うメディアが指摘するべきだが、メディアが異常な現状を推進しているのは、「ジャニーズ事件」の構図と似ている。

 来年からプロ野球の二軍は新球団が2球団増える。ならば未来のプロ野球はどうなるのか? どうなるべきか? メディアが口をつぐむなら選手たちが発言すべきだろう。